平成19年1月
宮城県
みやぎの麦類・大豆生産振興指針
【総論】
1 宮城県麦類・大豆生産振興基本方針(PDF:1,134KB)
1 宮城県の麦類、大豆生産振興の基本方向
2 作物別の推進事項及び目標
1)小麦
(1)生産の現状
(2)生産の課題
(3)生産の目標
(4)流通販売対策
(5)消費拡大対策
2)大麦
(1)生産の現状
(2)生産の課題
(3)生産の目標
(4)流通販売対策
3)大豆
(1)生産の現状
(2)生産の課題
(3)生産の目標
(4)流通販売対策
(5)消費拡大対策
3 経営確立に向けての課題と目標
4 推進体制
《麦類》
1 新たな麦政策大網
2 麦の民間流通の仕組み
3 麦作経営安定資金
4 農業共済制度
《大豆》
1 新たな大豆政策大網
2 新たな交付金制度
3 大豆作経営安定対策
4 農業共済制度
3 加工用途別品質レベル(麦類実需者ニーズ)(PDF:533KB)
《麦類》
1 大麦
1)食用小粒大麦(全国精麦工業協同組合連合会、株式会社はくばく)
2 小麦
1)要望される小麦品質(東北製粉協会)
2)醤油醸造適性(財団法人日本醤油検査協会)
【栽培基本技術】
1 ほ場条件の整備
1)排水対策
2)砕土率の向上と深耕
3)土づくり
2 種子更新の意義と現状
麦類栽培暦
1 種子の準備
1)適品種の選定
2)種子更新
3)選種
4)種子消毒
2 種播
1)播種適期
2)播種様式
3)播種量
4)播種深度
3 施肥
1)有機物の施用
2)適正な施肥で良質多収
3)窒素栄養診断に基づく麦類の追肥
4 生育中の管理
1)麦踏み(踏圧)
2)麦踏みの時期・回数
5 雑草防除
1)発生状況と被害
2)除草体系
3)除草剤使用のポイント
4)雑草防除のあり方
6 病害虫防除
1)病害
(1)種子伝染性病害対策
(2)土壌伝染性病害対策
(3)空気伝染性病害対策
2)害虫
7 生育障害と対策
1)湿害
2)寒害・霜柱害
3)雪害
4)凍霜害
5)倒伏
8 収穫・乾燥・調製
1)成熟期の判定
2)収穫適期
3)収穫作業
4)乾燥
5)調製
9 品質向上のための技術対策
1)小麦
(1)たんぱく質含有量の向上
(2)低アミロ、穂発芽粒の回避
2)大麦
(1)硬質粒(ガラス質粒)の回避
(2)空洞粒(空洞麦)の回避
3)小麦・大麦共通
(1)未熟粒の回避
(2)熱損粒の回避
10 麦類奨励品種特性一覧
11 麦類病害写真
12 麦類の被害粒写真
大豆栽培暦
1 品種と栽培暦
1)普通大豆
2)特殊用途大豆
2 普通播と晩播品種と播種密度の目安
1)普通播
2)晩播栽培
1 種子の準備
1)適品種の選定
2)選種・種子消毒
2 播種
1)根粒菌の機能と接種
2)播種期
3)播種様式
3 施肥
1)有機物の施用
2)施肥量
(1)基肥
(2)追肥
4 生育中の管理
1)鳥害対策
2)中耕培土
5 雑草防除
1)発生状況と被害
2)耕種的な防除
3)除草体系
4)除草剤使用のポイント
1)病害
2)害虫
7 収穫・乾燥・調製
1)成熟期の判定
2)収穫適期
3)収穫作業
4)乾燥作業
5)脱粒作業
6)選別
8 品質向上のための技術対策
汚粒発生の回避
9 大豆奨励品種特性一覧表
10 大豆病害虫写真
1)大豆病害
2)大豆害虫被害
11 大豆の被害粒写真
1 輪換田における基本技術
2 水田高度利用を目指した作付け体系
1)水稲・麦・大豆2年3作体系
【麦・大豆関係資料】
1 農業生産総合対策事業(国庫)
2 水田農業経営確立対策の概要
1)地域における水田農業振興
2)水田における麦・大豆・飼料作物等の本格的生産
3)経営確立助成
4)とも補償
5)稲作経営安定対策
3 水田麦・大豆等生産性向上支援事業(県単)
4 転作営農条件整備事業(県単)
1 ほ場整備
1)本県のほ場整備の状況
2)管内別の整備状況
3)今後の目標
2 大型作業機械及び乾燥調製施設
1)現状
2)将来目標
3 生産コスト低減へ向けた経営シュミレーション(PDF:846KB)
1 麦類
1)生産コストの現状
2)コスト低減に向けた体制整備(シミュレーション)
2 大豆
1)生産コストの現状
2)コスト低減に向けた体制整備(シミュレーション)
1 麦類
高木・水沼地区水田農業生産組合(石巻市)
2 大豆
下高倉集団転作組合(角田市)
(有)おっとちグリーンステーション(米山町)
1 宮城県の麦作の状況
1)年次別作付面積、単収、収穫量
2)田畑別作付面積と収量の推移
3)平成11年産作付面積と収穫量
4)市町村別作付面積と単収の推移
5)主要品種の年次別作付動向
2 宮城県の大豆作の状況
1)年次別作付面積、単収、収穫量
2)田畑別作付面積と収量の推移
3)平成11年産作付面積と収穫量
4)市町村別作付面積と単収の推移
5)主要品種の年次別作付動向
お問合せ先
農産局 農産政策部 技術普及課 生産資材対策室
代表:03-3502-8111(内線4728)
ダイヤルイン:03-6744-2435