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農林水産省

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審査委員紹介

青木 紀美江

株式会社 青木農園 代表取締役

青木 紀美江

  • 料理に対する熱意が、食材・道具などを提供するすべての生産者に伝わり、共に料理を作り上げていく素晴らしさを知り得ている料理マスターズ受賞者たち。料理マスターズを通じて、これらの素晴らしい取組がさらに多くの料理人・生産者に伝わり、広がっていくことを期待します。

曽根 清子 

株式会社料理通信社『料理通信』 編集長

曽根 清子 

  • 「生産者のアンバサダーになりたい」「レストランは繋ぎ手である」といった言葉をシェフの口から聞くことが増えました。食材を見極め、おいしく調理できる料理人が果たせる役割は、レストランの外に広がっています。日本各地で当たり前すぎて気が付かなかった食材や土地の魅力を掘り起こす動きに注目しています。

音羽 和紀

オトワレストラン オーナーシェフ
令和3年度料理 マスターズゴールド賞受賞者

音羽 和紀
  • かつて修行したフランスのように、料理人と地域の農、観光経済の循環が地方の食と文化をより魅力的にすると思い、フランス料理店を42年続けています。地域に根差しながら世界を見据える若い料理人が頭角を現している昨今、日本の豊かな食の未来を創る料理人たちを、バックアップしていきたいと思っています。

門上 武司

あまから手帳 編集顧問
フードコラムニスト

門上 武司

  • 最近、食べる側の味覚の領域が広がっています。どのような生産者と絆を築いているか。どの地域の生産者と結びついているのか。入手した食材を余すことなく使い切っているのか。そのような視点で味覚を考えるようになってきました。つまりこれまで料理マスターズが掲げてきた想いが着実に結実、開花したように思うのです。

中東 久雄

有限会社草喰なかひがし 代表取締役社長
洛北料理飲食業組合連合会 会長
令和4年度料理 マスターズゴールド賞受賞者

中東 久雄

  • 「料理マスターズ」顕彰制度は、生産者と料理人をつなぎ料理を提供する。その過程で食材を見極め、連鎖し、よりよく育て、今まで捨てられていたのものにも価値を見出し、食べ事を豊かに消費して、明日の命を繋いでいく事が大切だと思います。食は人を良くすると書きます。我々料理人は、生産者と一緒に人を仕合せにすることを考え、料理を作っています。そのようなひとが料理マスターズだと思っております。

小山 薫堂

放送作家
N35インターナショナル株式会社代表取締役社長


小山 薫堂
  • 繊細な味覚を持ち、丁寧な仕事で芸術的な作品を作り出す日本の料理人のみなさんは、この国のとても大切な財産だと思います。この料理マスターズ制度によって、日本の偉大なる財産の価値が歴史にきちんと刻まれることを期待しています。

榊原 英資

一般財団法人インド経済研究所理事長

榊原 英資

  • 優れた料理人を顕彰する料理マスターズ制度が出来てから14年目になります。フランスの農事功労章を見習って作ったものですが、日本にも定着してきたようです。日本は日本料理のみならず、フランス料理・イタリア料理等でも一流のものが多く、まさに、フランスにも匹敵する料理王国だといえるのでしょう。

重田 秀豪

株式会社インサイト 代表取締役

重田 秀豪

  • 世界からも注目されている日本の食材を、更に魅力的な”食”に発展させて下さった料理人の方々を表彰する「料理マスターズ」顕彰制度。この顕彰制度が、料理人の方々は勿論のこと、食材を生産する方々、食材に関連するすべての方々を幸せにし、農林水産業の発展に繋がる制度になればと願っています。

辻 芳樹

学校法人辻料理学館 理事長
辻料理専門学校 校長

辻 芳樹

  • 農林水産業の発展に料理人の果たす役割は大きいと思います。この顕彰制度が世界に類を見ない日本の料理・製菓業界の高水準を保持し、料理人の意識向上のきっかけとなり、農林水産業のさらなる発展に貢献してくれることを切望いたします。

西川 恵

毎日新聞社 客員編集委員


西川 恵

  • 豊かで多様な農林水産品、各地の素晴らしいお酒やワイン、更には料理、伝統的な職人技の陶磁器や装飾品など。日本には食にまつわる誇るべきものが存在します。これを総合してトータルな食文化として提示することで日本のソフトパワーは更に上がります。「料理マスターズ」顕彰制度をその起爆剤にしたい。

服部 幸應

学校法人服部学園 理事長
服部栄養専門学校 校長

服部 幸應

  • 世界中で日本料理に対する健康志向が増加してきました。その中でも地域の農水産食材に関心を示す料理人が出てきました。この顕彰受賞者を始め、この顕彰を持っていることがステータスになり、志や仕事に対する使命感の高まりにつながることを期待します。

お問合せ先

新事業・食品産業部外食・食文化課

代表:03-3502-8111(内線4352)
ダイヤルイン:03-6744-7177