数字で見る日本の「食」
日本は世界有数の長寿国であり、その平均寿命は年々伸びています。例えば、平成28〈2016〉年は男性80.98年、女性87.14年で、2065年には、男性84.95年、女性91.35年となることが見込まれています。
[平均寿命の推移と将来推計]
日本は世界有数の長寿国であり、その平均寿命は年々伸びています。例えば、平成28〈2016〉年は男性80.98年、女性87.14年で、2065年には、男性84.95年、女性91.35年となることが見込まれています。
[平均寿命と健康寿命(平成28〈2016〉年)]
一方、健康寿命(健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間)は、平成28〈2016〉年は男性72.14年、女性74.79年でした。生活習慣病による死亡者数が約5割強、国民医療費が約3割を占める中にあって、その予防や改善のためにも、食育の推進が求められています。
[主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上食べている国民の割合]
第3次食育推進基本計画では、「主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上ほぼ毎日食べる」ことを提案しています。農林水産省の行った「食育に関する意識調査(平成30〈2018〉年度)」によると、これを実践している人は58.6%でした。特に20代が30.7%、と実践できている人が少ないようです。
[食塩摂取量の平均値]
(平成29〈2017〉年)
[野菜類摂取量の平均値]
(平成29〈2017〉年)
このほか、1日当たり「食塩摂取量8.0g」や「野菜類摂取量350g」が健康な食生活の目標値として挙げられています。ただし、「健康日本21(第二次)」中間報告書によると、これらもなかなか達成できていないのが実情です。野菜類摂取量は20~40代がより少なく、逆に食塩摂取量は60~70代がより多く摂取しているようです。
[日米における1人1年当たりの野菜消費量]
1人1年当たりの野菜消費量を米国と比較してみると、米国では近年やや減少しているものの1970年代から長期的に増加傾向になり、特に90年代の中頃以降は日本を上回って推移しています。
なお、米国で野菜の消費量が増加した理由には、「カット野菜等の多種類で利便性の高い商品・商材の開発と普及」「カリフォルニア州などの野菜産地での生産拡大」「コールドチェーンの導入による遠距離輸送の実現」「『アメリカ合衆国上院栄養問題特別委員会報告書(1977年12月)』(通称:マクガバンレポート)を踏まえた栄養政策の推進」等が挙げられます。
[食品ロスの発生状況]
(平成28〈2016〉年度推計)
本来食べられるにもかかわらず廃棄されている食品ロスは、平成28〈2016〉年度の推計で643万トン(事業系352万トン、家庭系291万トン)発生しています。これを国民1人当たりの量でみると51kg。年間1人当たりの米の消費量54kgに相当する食品ロスが発生している状況です。
こうした状況を受け、平成30〈2018〉年6月に閣議決定された「第四次循環型社会形成推進基本計画」では、家庭から発生する食品ロスを、令和12〈2030〉年度までに平成12〈2000〉年度比で半減させることを目標としています。
[朝食を欠食する若い世代の割合]
最近、若い世代(20~30代)には朝食を欠食する人が多いようです。農林水産省の「食育に関する意識調査」(平成30〈2018〉年度)では、朝食を「週に2~3日食べる」あるいは「ほとんど食べない」と答えた人は全体の26.9%でした。
しかし、朝食を食べないと、昼食や夕食の食べ過ぎや、脳へのエネルギーが不足して、午前中をぼんやり過ごすことになりがちです。一方、朝食を食べると、寝ている間に低下した体温が上昇し、体が1日の活動の準備を整えるという効果が期待できます。前日の食事をとり分けておくなど、時間がなくても朝食を摂る工夫をしましょう。
[朝食又は夕食を家族と一緒に食べる頻度]
ひとりでの食事を“孤食”、家族や友人などと一緒に食事をすることを“共食”と呼びます。農林水産省の「食育に関する意識調査」(平成30〈2018〉年度)によると、家族と一緒に「ほとんど毎日食べる」人の割合は朝食57.3%、夕食67.2%となっています。
生活や家族の多様化により、共食が難しい人も増えていますが、共食の回数が多い人のほうがストレスを感じていなかったり、インスタント食品や清涼飲料水の摂取が少なかったり、という報告もあります。ワークライフバランスを見直す、地域や職場などの所属するコミュニティで人と食卓を囲む共食の機会を見つける、などの工夫をしてみましょう。
お問合せ先
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