農業農村整備に関する基礎的な調査計画

筑後川下流地域のクリーク地帯において、魚類やトンボ類の生息環境として重要と思われるマコモやヨシなどの水生植物等を早期に出現させるには、(ア)木枠など覆土の流亡対策を行い、(イ)積極的に水生植物などを植栽する対策手法が有効であると考えられる。

●調査結果（PDF：265KB）

水路構造と土地利用の状況を組み合わせたゾーニングを行った結果、熊本地域におけるゾーンタイプは、11タイプに区分できた。二面張り＋水田（大区画）のゾーンタイプで、河川と水路の連続性が確保された場所では流水性のタナゴ類を確認した。

●調査結果（PDF：262KB）

生物多様性保全の視点を取り入れたより質の高い環境配慮の取組を行うため、保全管理対策を実施した。落差工改善対策では、4種30個体の魚類遡上を確認し、そのうち、4個体は体長5.0cm以下で、小さい魚も移動することが確認できた。

●調査結果（PDF：427KB）

地域全体を見据えた環境配慮の効果的配置手法を確立するため、生息する魚類(ドジョウ)の移動分散状況について把握することを目的に放流及び再捕獲調査を実施し、文献ではドジョウの行動範囲は200～300mとされているが、当地区では、最小で約25m、最大で約380mを移動したことを確認した。

●調査結果（PDF：471KB）

地下水の揚水により広い範囲で地盤沈下が生じてきた有明海沿岸地区において、地下水位と地盤沈下量の長期的な観測結果の分析により、地盤沈下を生じさせない指標水位を明らかにした。

●調査結果（PDF：428KB）

渇水年に地下水の塩水化が進行し農業用水の確保に支障が生じている八代平野地区において、塩水化を進行させないため、水収支の均衡を保ち海水位より高い地下水位を維持できる適正揚水量を算出した。

●調査結果（PDF：400KB）

広域農業地域の基幹的農業水利施設（23地点）を対象とした農業用水資源の水質状況等は、SS、DOはすべての地点で、CODは90％以上の地点で、pH、T-Nは65％の地点で農業（水稲）用水基準を達成していた。

●調査結果（PDF：242KB）

水田の地下かんがい方式による用水量について調査を行った。水稲栽培用水量については、調査期間中の降雨が例年より多かったため、対照区と地下かんがい区との差は整然としなかった。一方、大豆の栽培では、地下かんがいによる用水補給と暗きょ排水が出来る地下かんがいシステムの優位性が認められた。

●調査結果（PDF：390KB）

畑かん用水のうち、栽培管理用水（凍霜害、風食防止、土壌消毒、温度調節）について調査を行った。風食防止は風速6.0m/s～9.5m/sの時土壌の体積含水率17％を下回らないようかん水することで風食防止が可能であり、陽熱土壌消毒は、ほ場容水量を保つ用水量でも実施可能であることを確認した。

●調査結果（PDF：366KB）

地すべり防止施設に対するストックマネジメントの適用可能性を検討するため、地すべり防止施設の集水井の健全度について、外観による定性的な評価指標と部材劣化の定量的な指標との関係を明らかにした。

●調査結果（PDF：318KB）

畑かん営農の早期定着を図るため、メロン及びしょうがについて、品質向上技術等の現地適用について検討を行った。しょうがは栽培期間を通して適宜降水があったため、かん水効果が低かったものの、慣行区より高い収量収益が得られた。

●調査結果（PDF：406KB）

畑地かんがい用水を利用した露地野菜の低コスト化の可能性検討を行った。だいこん、ごぼうは、レインガンでも水滴の小さいスプリンクラーヘッドを利用することで、1粒播きでも2粒播と同等の収量が得られ、種子の費用やかん水に係る労力が軽減されるものと考えられた。また、施設にがうりでは、かん水を利用した土壌還元消毒によりセンチュウ密度が0となるとともに雑草抑制等の副次的効果が確認された。

●調査結果（PDF：344KB）