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1. 対象植物の取扱いについて
対象植物については、法令に基づいてデータベースを構築していますが、特に園芸植物などで亜種や品種が多くあるものは代表種のみの表示となっているものがあります。
2. 植物の選択について
植物と部位の組み合わせが正確に指定されていないと正しい結果が表示されません。
文献によってはデータベース上の植物の和名、学名と異なっている場合があります。また、データベース上の和名は、別名、市場で一般に使われている名称と対応していない場合があります。
なお、このデータベースはキノコ類、藻類、地衣類、コケ類及び加工した植物は検索の対象となっていません。
3. 法令について
このデータベースは植物防疫法による規制のみを対象としているため持ち込みが可能と表示される植物でも、他法令により持ち込みが制限される場合があります。
4. 免責事項
当データベースに掲載されている情報の正確性については万全を期しておりますが、利用者が当データベースの情報を用いて行う一切の行為について、何ら責任を負うものではありません。
実際に植物の持ち込み(輸入)をご検討の方は、植物防疫所へご相談ください。
※ 当データベースについては、Internet Explorer (IE) 6~8までの動作確認を行っています。
1. 利用上の注意
掲載されている情報の正確性については万全を期しておりますが、元となる諸外国の検疫規則は変更されることがあり、実際の内容と異なっている場合があります。実際の輸出に際しては、相手国の最新の受入条件を現地荷受人等の関係者を通じて輸入国の農業担当当局または植物検疫当局に確認するか、あるいは対象国の在日大使館への確認をお勧めします。
また、ここで掲げられている検疫条件は、各国の植物検疫上での要求であり、ここで輸入が可能となっている場合であっても、ワシントン条約やそれぞれの国の他の法令等により輸入が制限される場合があります。
2. 諸外国の輸入許可制度について
国によっては、植物等の輸入に際して事前に農業担当当局または植物検疫当局の輸入許可がなければ、輸入が認められない場合があります。
輸出相手国の輸入許可に関する照会・手続については、現地荷受人等の関係者を通じて輸入国の農業担当当局または植物検疫当局に確認するか、あるいは対象国の在日大使館にお問い合わせください。