「フード・マイレージと環境を考える講演会とワークショップ」結果概要

東海農政局と愛知県消費者団体連絡会が平成20年2月29日、KKRホテル名古屋で開催した「フード・マイレージと環境を考える講演会」とワークショップは、170人の参加者の熱気であふれました。 定員の倍もの申し込みがあり、消費者や業界の関心の高さが感じられる催しとなりました。 農林水産政策研究所でフード・マイレージの研究を手がけ、現在、北陸農政局企画調整室長を務める中田哲也さんの講演の内容をお伝えします。講演の前後にはワークショップも行いました。

 食生活を表す指標―フード・マイレージ

『フード・マイレージ』とは、輸送量に輸送距離を掛け合わせたもの。10トンの食料を50キロ輸送する場合、フード・マイレージは、(10×50)t・km＝500t・km（トンキロメートル）となります。単純に見えますが、食料の輸入が地球環境に与える負荷を把握するには便利な指標です。
国別に輸入食品のフード・マイレージを比較してみると、日本は韓国やアメリカの3倍、EU諸国の4～5倍となり、突出して多いことがわかります。中田さんも、「日本は食料自給率が低いから、フード・マイレージは大きいだろう」と予測して計算を始めたものの、ここまで差が出るとは思っていなかったとのこと。
日本のフード・マイレージを大きくしているのは、トウモロコシなどの飼料作物や小麦などの穀物と、大豆や菜種などの油を採るために使う種子の輸入です。食料自給率が73%だった昭和35年と比べると、平成17年には畜産物の摂取量が約5倍、油脂類は約3倍に増えたことが影響しています。

このように、畜産物の飼料や油脂の原材料の多くは輸入に頼っていること、輸入量が世界一であることは確かなのですが、他の国に比べて飛び抜けて多いわけではありません。それなのに、なぜ日本のフード・マイレージがこれほど大きくなるのでしょうか。

原因は輸送距離の長さです。大量の食料を長距離輸送することは、大量にCO2を排出することにもつながり、地球環境に負荷を与えることにもなります。
では、フード・マイレージを削減するには、どうすればいいのでしょうか。キーワードとなるのは、地産地消です。フード・マイレージの大きさはCO2の排出量そのものではありませんが、少なくとも地産地消を心がけ、身近な場所で作られた農産物や食品を食べることがCO2の削減に効果をもたらすことは確かです。
中田さんは呼びかけます。「フード・マイレージは、あくまでひとつの考え方。きっかけにしていただくものだと思っています。
消費者としてできることは、なるべく旬のものを食べ（旬産旬消）、食べ残しをしないこと。そして、地元の農業者を消費者が応援することによって、フード・マイレージは小さくなっていきます。何を食べるかは、自分たちが決めることですから」

一箸1%、一膳10%

会場の参加者からは、多くの質問が寄せられました。そのうちのひとつ、「非生産者である消費者が、食料自給率を上げる方法はありますか？」との質問には、東海農政局栗本次長が答えました。

「毎日の食事で、ごはんを一口多く食べていただくと、それだけで食料自給率を1%上げることになります。お茶碗1杯多く食べていただけば10％。そのままではカロリーの摂り過ぎになるので、原料のほとんどを輸入している油などを少しだけ減らして下さい。朝の食事で週に1回パンをごはんにすると2%、お昼の麺類をごはんにすると2％食料自給率が上がり、日本の農業者を応援することにもなります。フード・マイレージを通して、みなさんの食べ方、暮らし方を見直して、行動に移していただけたらと思います。」

ワークショップで振り返る自分の食生活

会場で行われたワークショップにも、多くの方にご参加いただきました。ワークショップでは、自分の一日の食事でよく食べるものを100種類の『フード・マイレージメニュー』から選んで、注文票に書き込んで提出していただくと、東海農政局で開発した専用のソフトを使ってフード・マイレージを試算し、素材シートと診断書をお渡しします。食品ごとに自給率、主産地、距離が記された素材シートは、切り離して会場の世界地図、日本地図に貼り付けると、どんな食材がどこから運ばれてくるのか、ひと目でわかる地図ができあがります。
診断書には、選んだメニューのフード・マイレージ以外に、国産にした場合、地場産（愛知）にした場合のフード・マイレージ、年間CO2排出量も併せて記されています。こうした形で自分の食生活がもたらす環境負荷を知ることは、食生活を見直すきっかけにもなることでしょう。  

 

依・食・飢・棄・壊・農・命・繁という8つのテーマを掲げた8枚組のパネルは、「私にできることは、何だろう」と問いかける。（このパネルは貸し出しできます。）

 

 

 

 

 

 

 

 

ページトップへ