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2-8.新技術・新工法情報の提供 71~

提供に関しての留意点

公表資料は、農業農村整備事業及び海岸保全事業で実施する工事の効率性、低コスト化及び環境配慮を高めることを目的した参考資料です。

公表内容は各応募者に基づく情報であり、当事務所ではその技術の評価、認定及び推奨は行いません

また、公表資料である新技術新工法の使用に関しては、応募者によく確認のうえ、使用者の責任において使用されるようご了承願います。

 

区分

キーワード

新技術等の

名称

新技術の概要

(HP掲載年月日)

会社名

担当者

電話番号

HPアドレス

71

08.コスト縮減

17.安全性向上

CMT工法(複合推進工法)

様式1(PDF:390KB)

様式2(PDF:215KB)

切羽状況の確認・掘進機先端ビット交換の可能な掘進機を基本構成として開発。                                      

CMT工法は、岩盤推進を原点としてビットの摩耗確認及び交換が掘削期内からいつでも行えることを基本構成として開発された掘進機である(点検窓を装備)。このため、切羽障害物に遭遇した場合にも、機内殻からの確認が目視で行えることから、最適な除去方法等の選定が可能な方法である。

株式会社推研(CMT工法協会)

岡村道夫

06-4303-6026

http://www.suiken-cmt.co.jp

 72

 

08.コスト縮減

12.長寿命化

 AL形ダクタイル鉄管

様式1(PDF:418KB)

様式2(PDF:212KB)

 高機能製品としてすでにその性能が認知されているダクタイル鉄管の特性を活かし、圧力管路の安全性の向上や長寿命化を低コストで実現することを目的としました。

製品の形状・寸法、内外面塗装仕様および製造工程等を見直すことで、高機能を保持したまま抜本的なコストダウンを図りました。

 株式会社クボタ

岸田 隆行

092-473-2431

 関連ページなし

73 04.自然環境
17.安全性向上

 グリーンライムLG

様式1(PDF:328KB)

様式2(PDF:126KB)

 固化材の飛散を最大限に抑えた環境負荷低減型消石灰系発塵抑制型固化材である。

宇部マテリアルズ株式会社

山本武史

0837-52-0178

http://www.ubematerials.co.jp

74

04.自然環境
06.生態系保全

 ブランチブロック工法
様式1(PDF:298KB)
様式2(PDF:129KB)
・自然石とコンクリート製品によって一体化された堅固な石積もたれ式擁壁
・曲線施工、天端の高さ変化や法勾配等、様々な現場の形状に対応可能
・基礎、胴込めコンクリート等の生コンクリートが不要
・その他

 株式会社高環境エンジニアリング
石村玄二

080-6671-3420
http://www.jbb.jp/

75

 08コスト縮減

12長寿命化

 

 

レジンコンクリートパネル水路再生工法

様式1(PDF:347KB)

様式2(PDF:125KB) 

本工法は、農業用水路の改修工事での水路躯体の取り壊し・撤去に伴う廃棄物の処理量や、躯体の再構築に伴う仮設費、資材費などの抑制(縮減)を目的として、既設水路を取り壊すことなく水路機能を再生するための工法として開発された。

株式会社サンレック

吉岡一郎

03-6807-9515

http://www.sunrec.co.jp

76 

04自然環境

08コスト縮減 

エコジオ工法

エコジオZERO工法

様式1(PDF:308KB)

様式2(PDF:128KB)

 1.地盤改良の材料に自然石のみを利用する。

セメント系固化材を用いた地盤改良工法が一般的によく使われているが、セメント系固化材を使用する場合、六価クロム(発ガン性物質)が安全基準を超えて溶け出す可能性が国土交通省から指摘された。

⇒地盤改良の材料に砕石のみを用いることにより、土壌汚染がなく環境負荷が少ない地盤改良工法を実現した。

2.小型の機械を用いて狭小地でも施工できる。

現在存在する砕石を用いた地盤改良工法(グラベルドレーン工法)は施工機が大型で狭小地での施工が困難であった。

⇒幅2.0m程度の小型地盤改良機を用いることで狭小地での施工が可能となった。

エコジオ工法協会

辻賢典

0598-46-0121

エコジオ工法協会

http://www.ecogeo.gr.jp/

(株)尾鍋組

http://onabe.co.jp/

       

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

お問い合わせ先

土地改良技術事務所 
ダイヤルイン:096-367-0411
FAX:096-331-1131

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