注意事項

対象植物については、法令に基づいてデータベースを構築しており、すべての植物を網羅しているものではありません。

植物と部位の組み合わせが正確に指定されていない場合、正しい結果が表示されません。

文献によってはデータベース上の植物の和名、学名と異なっている場合があります。また、データベース上の和名は、市場で一般に使われている名称と対応していない場合があります。

園芸植物など亜種や品種が多くあるものは、代表種のみの表示となっている場合があります。

学名の異名（シノニム）をもつ植物は、検索する学名によっては正しい結果が表示されません。

なお、このデータベースはキノコ類、藻類、地衣類、コケ類及び加工した植物は検索の対象となっていません。

このデータベースは植物防疫法による規制のみを対象としているため、持ち込みが可能と表示される植物でも、他法令により持ち込みが制限される場合があります。

病害虫の発生情報にもとづき、国内外での病害虫の発生を受けた対応状況を掲載し、輸入条件が変更されている場合があります。

当データベースに掲載されている情報の正確性については万全を期しておりますが、利用者が当データベースの情報を用いて行う一切の行為について、何ら責任を負うものではありません。

実際に植物の持ち込み（輸入）をご検討の方は、植物防疫所へご相談ください。

掲載されている情報の正確性については万全を期しておりますが、元となる諸外国の検疫規則は変更されることがあり、実際の内容と異なっている場合があります。実際の輸出に際しては、相手国の最新の受入条件を現地荷受人等の関係者を通じて輸入国の農業担当当局または植物検疫当局に確認するか、あるいは対象国の在日大使館への確認をお勧めします。

また、ここで掲げられている検疫条件は、各国の植物検疫上での要求であり、ここで輸入が可能となっている場合であっても、ワシントン条約やそれぞれの国の他の法令等により輸入が制限される場合があります。

国によっては、植物等の輸入に際して事前に農業担当当局または植物検疫当局の輸入許可がなければ、輸入が認められない場合があります。

輸出相手国の輸入許可に関する照会・手続については、現地荷受人等の関係者を通じて輸入国の農業担当当局または植物検疫当局に確認するか、あるいは対象国の在日大使館にお問い合わせください。