生産技術を磨き375キログラムの単収を確保
農業経営の効率化を図るため、農地の集約を積極的に進めている宮城県は、大豆の作付面積で北海道に次ぐ主要産地です。

有限会社おっとちグリーンステーションが作付を行う約40‌ヘクタールの大豆畑は、宮城県有数の米どころで、大豆の作付面積でも県内2位の登米（とめ）市にあります。

追土地中央生産組合を前身とする同社は、1995年に3戸の農家が共同経営のため法人化した農業法人で、稲作・大豆・野菜・加工の4部門からなります。

「大豆づくりは稲作からの集落転作の受託です。集落内で話し合い、田んぼを借りて2年後に返すという大豆作2年・水稲作4年のローテーションで回しています」と説明するのは、大豆を担当する役員の芳村忠市（ただいち）さんです。

生産する大豆は熟期の異なる「タチナガハ」と「ミヤギシロメ」の2品種を栽培しています。特にタチナガハは10‌アール当たり375キログラムと、県平均の倍の収量を達成するに至っています。

2000年には経営の安定化のため利益率の高い枝豆を導入し、現在4‌ヘクタールで7月下旬から9月中下旬にかけて5品種をリレー生産しています。

大豆畑の団地化を進めるメリット
梅雨のある日本の気候風土では大豆の栽培に難しさがあります。

「窒素を取り込んで豆の育成を助ける根粒菌を活性化させる必要がありますが、この菌は湿害に弱いため、あぜを立てるなどの排水対策が不可欠です。特に水田だったところを畑に変える場合、集落で土地をまとめて整備することが土壌環境を整えるうえでも有効です」

「良質な作物は良質な土壌から」という信念から土づくりに強いこだわりを持ち、ビールの搾りかすをはじめ豆腐や乳製品の工場や水産加工場などから出る食品残さを利用した堆肥を施用するほか、一部の固定団地にはライ麦や燕麦を緑肥として畑にすき込む作業を行います。これは土を肥やすとともに連作障害を回避するためにも有効といいます。

さまざまな工夫をこらして育てられる大豆の品質に対する評価は高く、2012年度の全国豆類経営改善共励会の農林水産大臣賞受賞など、これまで数々の栄誉に輝いています。

大豆は全量、食品企業などの契約栽培です。昨年は宮城県に指名され、「仙台みそ」の地域団体商標の権利者である宮城県味噌醤油工業協同組合に供給することが決まりました。

「顔の見える関係はやりがいにつながる」と言う芳村さんは「需要者それぞれの要望にしっかり応えていきたい」と決意を語ります。

取材・文／下境敏弘