再生可能エネルギーとは、絶えることなく補充される自然のサイクルに由来するエネルギーのことをいい、太陽や水、風、地熱、そして農林漁業に由来する生物資源などからつくられるエネルギーのことをいいます。豊かな自然資源が豊富な農山漁村は、再生可能エネルギーの宝庫といえます。イラストを通して、具体例をみていきましょう。

太陽光発電、風力発電、バイオマス発電、水力発電、地熱発電、熱利用など、さまざまな再生可能なエネルギーがあります。今回はその中でも、特に農林漁業との関わりが大きい3種についてご紹介します。

バイオマスとは、「バイオ」(生物資源)と「マス」(量)を合わせた造語です。「再生可能な、生物由来の有機性資源で化石資源を除いたもの」と定義されます。バイオマス発電は、動植物に由来する有機物である資源（化石資源を除く）を燃料として直接燃やしたり、バイオガス化（メタンガス化）したりすることで発電する方法です。

食品廃棄物は、「メタン発酵」という方法でエネルギー利用することができます。
これは、原料となる食品廃棄物を無酸素の状態（嫌気状態）で温めることで微生物が有機物を分解し、「バイオガス」を発生させる方法です。バイオガスに含まれるメタンは燃えやすく、電気や熱などのエネルギーとして利用できます。また、原料からバイオガスを除いた後に残る「消化液」は、肥料として農業に活用することもできます。

水力発電は水の位置エネルギーを利用し発電する方法です。このため、十分な水位差と流量が存在する地域が小水力発電の候補地となります。大きなダムを利用するイメージがありますが、近年は中小水力発電施設の建設が活発化しており、農業用水や上下水道を利用する場合もあります。主に1,000キロワット未満の水力発電を小水力発電として取り扱っています。水位差と流量が必要となるため設置できる地点は限られますが、太陽光や風力と異なり、天候に左右されず、昼夜、年間をとおして安定した発電を行うことができるという長所があります。

営農型太陽光発電とは、農地で農業生産を行いながら、支柱を立てて上部に太陽光パネルを設置することで発電も行う仕組みです。発電によって得られた電気を売ることで収入を得たり、農機具や施設園芸の電源として利用するなど、農業経営のさらなる改善が期待されます。実施にあたっては、太陽光パネルを支える支柱の基礎部分について、農地法に基づく一時転用許可が必要になります。また、毎年農業委員会に、一時転用許可期間中の農作物の生育の状況を報告することになります。なお、作物の種類や生育環境によっては、収量や品質の低下が発生することもあるため、栽培する作物や遮光率は慎重に検討することが必要です。

営農型太陽光発電設備の設置が進む一方、発電設備の設置が作物の収量や品質に及ぼす影響に関する情報はまだまだ少ないのが現状です。そこで静岡県では、同県の特産物の中でも、生育特性などから営農型太陽光発電での栽培に適していると考えられる茶、ブルーベリー、キウイフルーツについて、発電設備の下での収量、品質および作業環境などへの影響を調査しました。

ブルーベリーとキウイフルーツでは、遮光率が30パーセント程度において、また茶では遮光率が50パーセント程度でも、開花や収穫の時期に変動があるものの、収量や品質への影響はないことが明らかになりました。
また設備の設置によって日陰ができ、特に夏場の作業環境が改善されたこと、茶では、凍霜害が発生しにくくなったり、キウイフルーツでは、風雨に当たりにくくなったことで果実軟腐病や傷、汚れ果が減少するなど、発電機を設置したことによる効果も見られたそうです。

一方で、支柱の配置や間隔を作業の際に支障がないように設計したり、品目によっては枝がパネルを覆うことで発電の効率が低下しないよう、管理を徹底することが必要であることなども明らかになりました。

2019年度の発電電力全体に占める再生可能エネルギーの割合は、2010年度の9.5パーセントから18パーセントへと大きく上昇しており、2030年度には36パーセントから38パーセントへを目指し、さらなる普及が期待されます。今後、農山漁村への再生可能エネルギーのさらなる導入にあたっては、地域の農林漁業の発展や、国土の保全機能などの農山漁村が持つ重要な機能の発揮に支障をきたさないよう、地域の方々の理解も得ながらその導入を進めていくことが重要です。