気候変動により
変わりゆく「果樹産地」の今

日本では、長年「寒冷地ならりんごやさくらんぼ」「温暖地ならみかんやびわ」と、地域の気候は栽培する果樹と密接に関わってきました。しかし、地球温暖化によって今後、日本列島の年平均気温が上昇し、気候条件が変化することが予測されています。

これまでの日本の果樹栽培は、寒冷地や温暖地それぞれの気候条件と結びつき、産地が形成されてきました。しかし、近年の温暖化により、その “当たり前” が揺らぎ始めています。果樹の着色不良や日焼け、品質低下はもちろん、「どこでつくることができるか」という問題も見逃せません。果樹は、野菜のように毎年栽培する作物を変えられません。収穫まで数年を要し、長い年月をかけて産地として認知されます。そのため、気候条件の変化は生産者だけでなく、流通や加工産業、さらには地域ブランドにも影響を与える可能性も。栽培適地について考えるうえで、果樹栽培においては、最低気温や土壌条件など様々な栽培環境を考慮する必要がありますが、今回は、「年平均気温」に着目し、栽培適地の変化予測と国内生産地の適応策に迫ります。

温暖化によって果樹栽培の適地が変化する中、温州みかんの産地・ 静岡県でも、新たな果樹への挑戦が始まっています。そのひとつが、国産アボカドの産地化プロジェクトです。

今年4月、気象庁は最高気温が40℃以上の日の名称を「酷暑日」と定めました。近年、国内でも顕著な高温が珍しくなく、温州みかんの主産地である静岡県も温暖化の影響を受けています。浜松市では2020年に41.1℃を記録し、当時の国内歴代最高気温に並び、静岡市では2025年に41.4℃と県内最高記録を更新。もはや温暖ではなく、気温40℃超えが現実に起こる高温地域になりつつあります。そこで、静岡県は近年の気温上昇に適応し、かつ今後の国内需要増加が見込まれる新たな果樹品目として「アボカド」に注目し、2025年に「アボカド産地化プロジェクト」を開始しました。国内需要のほとんどを輸入に依存している中、国内のアボカド輸入量は2005年頃の約2万トン規模から増加を続け、2020年前後には、一時8万トン規模まで拡大。需要の高まりを背景に、国産アボカドを静岡県から全国に届け、将来的な産地化を目指した新たな挑戦が始まっています。

りんごの補完作物として導入したももの栽培。そのチャレンジが温暖化にうまく適応し、産地の北限を押し上げ、ももが青森県の新たな顔になりつつあります。

全国一のりんご産地・青森県でも温暖化の影響が出ています。JAつがる弘前の須藤公輔さんは、「夏季は最高気温30℃以上の真夏日や猛暑日が増加。その影響でりんごの着色不良や日焼け果、落果などの問題が目立つようになりました」と話します。そんな中、約20年前から始まったのがもも栽培。そのきっかけは温暖化ではなく、当時、早生りんご「つがる」の供給過多による価格低迷も背景に、「津軽地方は県内でも温暖な地域であることから、もも栽培に適した環境ではないかと考え、導入を検討しました」と須藤さん。当初、津軽地方の気候では早生（わせ）品種しかつくれないだろうと考えられていましたが、今では気候が徐々にもも栽培に適した環境へと変化。栽培経験の蓄積が進んだことにより、現在では「川中島白桃」のような晩生（おくて）品種まで栽培できるようになりました。