てん菜の大型収穫機を用いた新技術導入・情報統合による新たな精密農業
- てん菜の定植作業と収穫作業を支援する組織を立ち上げた。
- てん菜の狭畦栽培は慣行栽培に比べて直播で約6%、移植で14%多収となり収穫物当たりの生産コストは低減する。
- 生産者が作業を委託することで主に春の作業競合が緩和し、経営面積の増加に応じてばれいしょてん菜の作付面積を増やし、タマネギ作付面積を維持することが可能になるため、所得の向上をはかることができる。
- 過去の可変施肥データ、衛星データ、裸地の映像などから土壌肥沃度を作物生育の関係を解析することで可変施肥の効果が高い畑とそうでない畑(排水対策などを優先)を判別し、前者に可変施肥することで効率的な可変施肥が可能になる。効率的な可変施肥を行うことで収益は10aあたり3805円から7497円増加する。
研究成果の紹介動画
研究の背景
今後北海道の葉策においても、生産者の経営面積は増えることが予測されており、耕起、植え付け、育苗、定植作業等が集中する、4月下旬から5月上旬の作業競合がさらに激しくなると予測されます。このため、仮に経営面積が1割増えても、所得を増やすことができません。
そこで、生産者がてん菜の定植と収穫作業を委託できる作業支援組織を設立し、さらに多収化が期待できる狭畦栽培を導入することで、輪作の適正化と増収による所得の向上をはかります。さらに、効率の高い可変施肥技術を開発し、その収益改善効果を実証しました。
成果の紹介
生産者の所得向上効果
40ha規模の家族経営で10%規模拡大した場合を想定した試算(直播率10%)
生産者の所得は外部支援組織に作業を委託することで、慣行(経営面積10%増)に比べて、2867千円増える。
詳細情報
短紙筒狭畦移植機と自走式多畦収穫機等を用いたてんさいの狭畦栽培(令和元年度北海道農業試験会議(生産システム部会)指導参考)
藤田ら 稼働費用の比較から見たてん菜新技術の導入に必要な作業面積-ロボット6畦狭畦用短紙筒移植機および高効率大型6畦狭畦収穫機を対象に-農研機構研究報告 第3号:9 ~ 17(2020)[外部リンク]
生育・収量・土壌センシング情報の活用による可変施肥効果の安定化(令和元年度北海道農業試験会議(生産システム部会)指導参考)
本研究は生研支援センター「革新的技術開発・緊急展開事業(うち経営体強化プロジェクト)」の支援を受けて行った
研究成果に関する問い合わせ先国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構 |
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お問合せ先
大臣官房政策課技術政策室
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