簡便・安価なIoT技術「通い農業支援システム」
- モジュール化されたIoT機器とスマホのメッセージアプリで遠隔監視システムを構築できる。
- 生産者が必要なセンサを選び、用意されたプログラムを組み合わせることで自作できる。
- ハウス内の温湿度、土壌水分などの値を生産者のスマートフォンに自由に通知できる。
- 目的に合わせて日平均値、日最大値、日最小値をグラフなどで解りやすく通知できる。
研究の背景
震災被災後の営農再開地域では、生産者が管理するハウスが複数箇所に分散していたり、居住地より遠く離れた場所にある場合などでは、各ハウスの状況をその都度行って確認することは大変な作業となっている。
このような遠隔ハウスへ毎回通いながら行う農業を支援するため、Iotなどのスマート化技術の適応を検討してきた。高精度で高価な機器の運用でななく、簡便で安価なシステムの構築を試み、生産者が気軽にハウスの遠隔監視システムを導入できる“通い農業支援システム”の開発を目的とした。
成果の紹介
成果のポイント1
ハウス内にマイコンとセンサを設置し、小型PCを生産者の自宅や事務所に設置することでビニールハウスの温度等の情報をスマホに自動で通知する仕組み
成果のポイント2
生産者へのデータの通知画面（メッセージ通知用のAPIを持つアプリであれば対応可能）
成果のポイント3
水稲育苗への適用事例
成果のポイント4
イチゴ育苗への適用事例
詳細情報
IoTを活用した営農技術の実証 農研機構 広報誌「NARO」No.14[外部リンク]
営農再開後の通い農業を支援するハウス遠隔監視システムの開発とその展開 農研機構研究報告（11月の震災復興特集号に掲載予定）
IoTプロトタイピング・キットを利用したハウス等の温度遠隔監視システムの開発と実用性の解明 農業情報研究 28(3), 2019. 97–107
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本研究成果は、農林水産省委託事業「原発事故からの復興のための放射性物質対策に関する実証研究委託事業」での成果である。
研究成果に関する問い合わせ先国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構 |
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お問合せ先
大臣官房政策課技術政策室
担当者：推進班
代表：03-3502-8111（内線3127）
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