MAFF TOPICS（1）

農家が考案した画期的ドロップネット
鳥獣被害が深刻化していた福井県小浜市。平成22年にシカの捕獲用ドロップネット「OBAMAビーストキャッチ」が生まれました。この大型の捕獲装置は地元農家が考案し、自己負担で開発したもの。従来のわなでは1頭ずつしか捕まえられませんでしたが、約20メートル四方の落下式ネットやモニターによる監視の仕組みを採用したことで、初心者や少人数でも容易に大量捕獲が可能になりました。

「モニター監視によって最も効率の良いタイミングでネットを落とせる」と長所をアピールするのは同市職員の畑中直樹さん。現在は滋賀県や三重県などで22台が導入されています。

三重で加わったIT技術による遠隔装置システム
OBAMAビーストキャッチの可能性に注目した三重県農業研究所が学生らと協力し、インターネットでの遠隔監視・操作ができる機能を加えた「まる三重ホカクン」を開発。地元企業が実用化しました。センサーがシカの侵入を検知すると、登録したアドレスにメールが送信される仕組みも導入。さらに、ネットワークカメラでライブ映像を配信することで、管理者は離れた場所からスマートフォンやパソコンでわな内を監視・操作ができるようになりました。

開発に携わった株式会社アイエスイーの高橋完さんは「メール受信～映像確認～遠隔操作というスムーズな捕獲が可能。四六時中モニターを監視しなくてもいいので管理者の負担も小さい。捕獲映像を確認できるので、関係者のモチベーションや知識の向上にもつながっている」と話し、ベテランの狩猟者だけに頼らない鳥獣被害対策として、今後の普及に期待を寄せています。

高性能カメラと赤外線で、昼夜を問わず監視。また、動物が侵入するとセンサーが反応する	ネットの落下装置には医療用電磁石を採用。常に電流を必要としない省エネ仕様
離れた場所からでもパソコンやスマートフォンでネットの様子を映像で確認できるので、捕獲対象を間違えるミスも大幅に軽減された。開発には三重県農業研究所と鳥羽商船高等専門学校が協力し、株式会社アイエスイーが実用化	捕獲対象の動物が入ったら、遠隔操作でネットを落とす