消費者に「食事バランスガイド」を使った情報提供をする時には、事前に従業員の研修を行なうことも必要です。消費者に対して、何を目的にどのような情報をどう伝えるか、従業員一人ひとりがより深く理解することにより、消費者からの疑問や質問にも的確に答えることができます。
また、従業員自身の食生活の改善や業務に対する意識そのものも、変革することができるでしょう。

その場合の講師は「食事バランスガイド」を活用した情報提供の経験者や、「食事バランスガイド」に詳しい管理栄養士などが考えられます。農政局・農政事務所や各自治体（都道府県の保健所、または市町村の健康づくり担当）、栄養士会などに相談してみるのもよいでしょう。

また、（財）食品産業センターには、従業員教育のための教材があります。こうしたものも、上手に利用しましょう。

（財）食品産業センター

従業員の研修では、従業員自らが「食事バランスガイド」を理解するために、実際に「食事バランスガイド」で数日間、自らの食生活をチェックしてみることもおすすめです。従業員自身が体験することにより、理解が深まり、より効果的な情報発信や、消費者に説得力のある対応ができるようになるでしょう。