未来の食卓はどうなるの？研究者にインタビュー

私が関わった今回の IPCCの報告書（各国政府の気候変動に関する政策に科学的な基礎を与えることを目的としたもの）は2014年から2021年の科学的論文の根拠をもとにしてまとめたもので、人為的起源の温暖化が食料の生産や調達に影響を及ぼしていることや、温暖化に適用する技術が普及し始めていることを盛り込みました。
温暖化の影響は一様ではなく、地域によって異なります。また、温暖化は単に生産だけに限らず、加工、貯蔵、流通といった食卓に至るまでの多くのプロセスに複合的、連鎖的に影響します。このような影響の仕組みを理解することは対策を立てる上で重要です。
食料の供給を維持していくうえで何より大事なのは温暖化の進行のスピードを抑えることですが、同時に進行を前提とした対策を考えていく必要があります。生産者がとれる対策として高温に強い品種を選ぶ、あるいは品目そのものを替えるという選択肢があり、すでに東北地方が北限とされていたサツマイモを北海道で栽培したり、関東地方でパッションフルーツなど亜熱帯産の果樹を手がけたりといった適応が始まっています。

私の専門は作物学で、大気中のCO₂（二酸化炭素）濃度や気温の上昇がイネの生育や収量に及ぼす影響の予測に役立てるための栽培実験などに取り組んできました。
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（以下、農研機構）での直近の研究として、28都道府県から新米のサンプルを集め、品種ごとの出来を調べています。2023年の夏は温暖化の影響を差し引いても特異な暑さだったとされます。このまれな暑さの影響を検証し、今後の温暖化対策につなげるための調査です。
農研機構では高温でも収量や品質が落ちないイネの品種の開発も進めています。また農業に起因する温暖化ガスも研究テーマです。生産、流通など食料に関わるシステムから発生する温暖化ガスは意外に多く、全体の3割強を占めるほどです。水田も発生源となります。貴重な生産基盤であるとともに大雨の際、「田んぼダム」として機能して周辺の浸水被害を軽減したり、熱い時期には辺りを涼しくしてくれたり、と優れた地域環境を生み出せる土地利用法なのですが、有機物が土壌で分解される際、水が溜まった状態だと炭素が酸化されにくく、温暖化ガスであるCH₄（メタン）が発生してしまうのです。農研機構では、水を抜いて土を干す期間を延ばすことでどれだけ発生量を削減できるか調べているほか、水田から発生するメタンは主にイネを通って大気中に放出されることから、メタンが出にくい品種の開発も進めています。

土壌中の炭素を増やしたり、化学肥料や燃油を減らすような管理方法は温暖化防止に役立ちます。土壌は多量の炭素を蓄える能力があり、その機能を活用すると大気中のCO₂（二酸化炭素）の減少につながります。また、窒素肥料は過剰に施用すると一酸化二窒素という強力な温室効果ガスの発生を増加させます。地力の維持は水管理と並び重要な基盤的技術です。これを活用することにより、温暖化防止だけでなく肥料の節約にもなります。ただし、これらがどの程度温暖化防止につながるかというのは目で見にくいのが問題です。そこで農研機構ではこうした管理によってどの程度温室効果ガスを削減できるかを数値化する研究を進めていますし、農林水産省では農産物のラベル表示する仕組みを作り、温室効果ガス削減の「見える化」を図っています。
気候変動の作物への影響は、作物の生育が早まることによる栽培暦の変化に最も早く現れます。これに適応するには、経験や勘だけに頼らず、データに基づいて変化を予測しつつ遅植えにするとか収穫時期を早めるなどの管理ができる体制を整えることが有効です。皆さんの農地における気象を知りたい場合は、「農研機構メッシュ農業気象データ」というシステムがあります。これには、日々の気温、降水量、日照時間など14種の気象要素を、全国1キロメートル四方で1980年から現在まで保存しています。また、26日先までの予報データも提供してます。

なかなか個々の農家の取組だけでは対応が難しいように思います。2023年夏のような異常気象に対しても、効果があった方法を共有してノウハウとして積み上げることで産地の実力が上がることが期待されます。生産者だけでなく地域住民も交わるような情報交換の機会や場が増えれば、産地の応援団も増えると思います。農地は、景観や生物多様性にとっても地域の貴重な財産です。作り手と消費者が目に見える関係にあれば、食料の輸送距離を短くしたり、食品廃棄やロスを減らす行動にもつながり、結果的には温暖化防止にも役立ちます。生産者の皆さんには、このように各地域において人と環境の関わり方を考える機会をつくり、知恵や知識を共有し、行動を変容するきっかけとなる情報発信者としての役割を期待したいです。