「野菜を食べようプロジェクト」

20歳以上の1人1日当たりの野菜摂取量の平均値は、平均258.7グラム（令和6年国民健康・栄養調査）であり、摂取目標量（350グラム）を大きく下回っている状況です。
そこで、農林水産省では、野菜の消費拡大を推進するため、「野菜を食べようプロジェクト」を実施しています。
野菜はビタミンやミネラル、食物繊維、機能性関与成分が豊富に含まれています。野菜がお手頃な価格となっている時期や、特に栄養価の高い旬の野菜をもっと食べて毎日を元気に過ごしましょう。

1日に必要な野菜料理の例（野菜摂取目標量350g） （写真提供：一般社団法人 ファイブ・ア・デイ協会）	（発行：一般社団法人 ファイブ・ア・デイ協会） ※画像データを利用される場合には、一般社団法人    ファイブ・ア・デイ協会までお問い合わせください。
農林水産省公式Youtube「BUZZ MAFF」 「ちーたー食もいやんせ」（ちぃたも）チャンネル[外部リンク]

最新情報

「野菜を食べようプロジェクト」に参加しませんか？

農林水産省は、SNSやWebページを通じて消費者にお手頃価格で購入できる野菜について情報提供し、お手頃野菜の消費拡大を促します。

「野菜を食べようプロジェクト」ロゴマーク 大阪府 山下裕加 さん作 （ロゴマーク利用規程（PDF : 235KB)に基づき、 「野菜サポーター」のみご使用いただけます。）	「野菜を食べようプロジェクト」ポスター 東京都 佐野 紅葉 さん作(PDF : 639KB) （野菜の消費拡大に取組む企業・団体等でご自由にご使用いただけます。）

農林水産省の取組

公式Facebook、X等を通じてお手頃野菜とそれを使ったメニューのご紹介。
「野菜を食べようプロジェクト」のWebページを開設し、レシピや食品事業者の取組を発信。
本プロジェクトに賛同し、野菜の消費拡大に一緒に取り組んでいただく事業者を「野菜サポーター」としてWebページでご紹介。
毎週の小売価格調査と毎月の卸売価格の見通しの公表時に、お手頃野菜を使ったメニューをご紹介。

野菜サポーターの皆様にご協力いただきたいこと

外食産業・食品製造業・小売業の皆様には、野菜をたくさん使ったメニューの開発や既存メニューへの野菜使用の増量など野菜の消費拡大にご協力をお願いいたします。
また、本プロジェクトに賛同し、野菜の消費拡大に一緒に取り組んでくださる食品事業者の皆様を「野菜サポーター」としてWebページでご紹介します。

野菜サポーターの取組例

外食産業
お手頃野菜をたくさん使ったメニューを開発・提供する。
既存メニューでお手頃野菜の増量キャンペーンを行う。等

食品製造業
野菜の使用量を増加させた商品や、お手頃野菜をたくさん食べられる調味料などを開発・製造する。等

卸売業・小売業
お手頃野菜をたくさん使ったお弁当や総菜を販売する。
お手頃野菜と合わせて、野菜をおいしくたくさん食べられる調味料などを販売する。
お手頃野菜を使ったメニューを店頭やSNSなどで情報発信をする。等

「野菜を食べようプロジェクト」野菜サポーターについて

プロジェクトの趣旨に賛同し、野菜の消費拡大に取り組む事業者の皆様を募集しています。

野菜サポーター募集チラシ（PDF：702KB）

現在、野菜サポーターとして、217の企業・団体等の皆様にご協力・ご賛同いただいております。
野菜サポーターによる野菜の消費拡大についての取組は、「野菜サポーター」の野菜消費拡大に関する取組（別ページ）
からご覧いただけます。

野菜サポーターのご紹介（ 各事業者リンク：取組内容等）

野菜サポーターへの登録をご希望の場合は、別添「野菜サポーター制度」実施規約をご覧いただき、「野菜サポーター」登録申請書に必要事項を記載の上、下記の提出先E-mailアドレスまでお送りください。事務局にて申請内容を確認した後、メールにて連絡します。登録が完了した旨のメールを下記アドレスから発信した時点をもって、正式に「野菜サポーター」として登録されます（登録完了メール送付の際に、野菜を食べようプロジェクトのロゴマークを送付します。）。なお、申請内容によっては登録不可となる場合がありますので、予めご了承ください。また、登録不可の際の問い合わせについては、受け付けておりませんので、あわせてご了承ください。
提出先：

「野菜サポーター」制度実施規約(PDF : 616KB)
「野菜サポーター」への申請様式(WORD : 41KB)
「野菜サポーター」登録抹消届出書(WORD : 30KB)

野菜サポーター交流会

令和7年度 野菜サポーター交流会の様子はこちらからご覧いただけます。

野菜の生育状況及び価格見通し

▼野菜の生育状況及び価格見通しについて、主産地、卸売会社等から聞き取った結果をお知らせします（原則毎月更新）。
https://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/yasai_zyukyu/index.html#yasaiseiikujyoukyou

▼今週のお手頃野菜はこちらからご覧いただけます。
https://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/yasai/otokuyasai.html


令和4年度「アフターコロナ」を見据えた野菜・果物の消費動向調査結果と野菜・果物のレシピ紹介、「国際果実野菜年2021」おすすめレシピ、「cookpad 農林水産省のキッチン」、「(独)農畜産業振興機構 おすすめ野菜レシピ集」でも野菜のレシピを紹介していますので、是非ご覧ください。

令和4年度「アフターコロナ」を見据えた野菜・果物の消費動向調査結果と野菜・果物のレシピ紹介
https://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/engei/aftercovid19/1.html

「国際果実野菜年2021」おすすめレシピ
https://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/engei/IYFV2021/IYFV2021_menu/recipe.html

「cookpad 農林水産省のキッチン」
https://cookpad.com/kitchen/11469357(外部リンク)

「(独)農畜産業振興機構 おすすめ野菜レシピ集」
https://www.alic.go.jp/y-kanri/yagyomu03_000001_00046.html(外部リンク)

「野菜の日」シンポジウムについて

農林水産省は、「野菜の日」に合わせ、野菜の消費拡大を目的としたシンポジウムを開催しています。

令和8年度「野菜の日」シンポジウムチラシ(PDF : 659KB)

 

令和8年度「野菜の日」シンポジウム～気軽に始める野菜のある暮らし～

本年は、特に野菜の摂取量が少ない若者世代に向けて、気軽に野菜を暮らしに取り入れる簡単調理等について、トークイベントや事例発表を行うとともに、大学生を交えたパネルディスカッションを行います。

開催日時・場所

日時：令和8年8月31日（月曜日）14時00分から16時00分まで
会場：農林水産省7階講堂（対面及びウェブ配信）

プログラム及び資料

開催挨拶

農林水産副大臣根本 幸典

（1）情報提供（資料1）

「野菜の消費をめぐる情勢(PDF : 1,638KB)」永田 一穂（農林水産省 農産局 園芸作物課 園芸流通加工対策室長）

（2）トークイベント（資料2）

「野菜の攻略法(PDF : 12,769KB)」 樋口 直哉 氏（作家・料理家）

（3）事例発表

  ・「オイスターソースで実現する野菜の『おいしい食べきり』」 （資料3）
      ※ウェブ参加者には別途メールにて資料送付済
     佐々木 絵梨 氏（味の素株式会社 食品事業本部 コンシューマーフーズ事業部 ソースグループ）

  ・「ホイル包みで旬をまるごと！『ベジたべるライフ』(PDF : 3,249KB)」（資料4）
     德永 大輔 氏（東洋アルミエコープロダクツ株式会社 マーケティングユニットリーダー ）

（4）パネルディスカッション

「『健康』だけでは響かない？若者が暮らしに野菜を取り入れるには」
（パネリスト）
   ・樋口 直哉 氏（作家・料理家）
   ・佐々木 絵梨 氏（味の素株式会社 食品事業本部 コンシューマーフーズ事業部 ソースグループ）
   ・德永 大輔 氏（東洋アルミエコープロダクツ株式会社 マーケティングユニットリーダー ）
   ・今村 駿 氏（青山学院大学 学生）
   ・塩原 芽依 氏（青山学院大学 学生）

    モデレーター：永田 一穂（農林水産省 農産局 園芸作物課 園芸流通加工対策室長）

参考資料

・GREEN×EXPO 2027パンフレット(PDF : 8,555KB)
・「大人の食育」広報・PF会員募集チラシ(PDF : 1,900KB)

プレスリリース

令和8年度「野菜の日シンポジウム～気軽に始める野菜のある暮らし～」を開催します：農林水産省

過去の「野菜の日」シンポジウム

令和7年度
令和6年度
令和5年度
令和4年度

農林水産省における野菜摂取状況の見える化の取組について

1.取組の趣旨

健康づくりの指標である「健康日本21」（厚生労働省）において、20歳以上の1人1日当たりの野菜摂取目標量は、カリウム、食物繊維、抗酸化ビタミン等の適量摂取が期待される量として350g以上とされています。しかし、現状は平均280g程度と約7割の人が目標量に達していませんが、これは必要量を正しく把握できていないことが理由の一つと考えられます。
そこで、令和5年度は昨年度に引き続き、野菜の日（8月31日）の特別企画として、日頃の野菜摂取状況が把握できる測定機器を農林水産省内に設置する取組を行いました。令和5年は7月～9月及び11月～12月に、省内に機器を設置^※し、日頃の食生活に適量の野菜を取り入れることが習慣となるような機会をつくりました。

※設置期間及び場所
    農林水産省職員向け：⑴夏季期間 7月18日～8月1日 健康診断会場、9月1日～15日 正面玄関
                           ⑵秋季期間 11月14日～24日 健康診断会場、12月14日～22日  正面玄関
   来庁者向け：7月18日～8月31日 正面玄関

2.取組結果の概要

取組結果は、こちら(PDF : 1,493KB)でご確認いただけます。


【職員向け】
1．全体のベジスコア^※1の変化
全体の結果をみると、1回目のベジスコアの平均は367.7（野菜290g程度）で、一般成人の平均（野菜280g）よりも高く、2回目の平均^※2は416.2（野菜328g程度）と、48.5ポイント（野菜38g程度）上昇し、目標摂取量350gに近づきました^※3。
また、ベジスコア5類型の割合で1回目と2回目の変化をみると、特にA（野菜摂取量350g以上）の割合が19.4%から35.4%と16ポイント上昇し、Dの割合が16.2%から6.2%と10ポイント減少しました^※3。
   ※1 ベジメータは、ベジスコア0～1,200の数値で表示するとともに、それらをA～Eの5類型（A＝444～1,200、B＝355～443、C=287～354、D=230～286、E=0～229）で表示します。野菜摂取量350gはベジスコア444に相当します。  
   ※2 期間中に2回以上測定した人の場合は、最も高いベジスコアを採用しました。
   ※3 ただし、1回目に比べて2回目の参加者が少ないことに留意する必要があります。

2．意識の変化
事前アンケートと事後アンケートで職員の意識の変化をみると、質問「野菜を摂取するよう心がけていますか？」に対し、事前アンケートでは「とてもそう思う」「そう思う」は合わせて48.3%だったものが、事後アンケートでは59.0%と、約11ポイント増加しました。^※
   ※ただし、事前アンケートに比べて事後アンケートの回答者が少ないことに留意する必要があります。
      上記の結果は、ベジメータを用いた場合の適応に限られます。

【来庁者向け】
設置期間のうち土日祝日を除く32日間の集計結果は、測定回数は合計3,179回となり、測定者の約8割が摂取目標（350g以上）に達していない結果でした。

3.取組に使用した機器

〇農林水産省の職員向けにはベジメータ（株式会社 LLCジャパン）^※1を使用しました^※2。
  ※1 光学皮膚カロテノイド量測定を含む「生体組織中のカロテノイドの非侵襲的測定」は、米国LLC（Longevity Link Corporation）社が保有する米国特許です。US Patent # 8,260,402; multiple intem. Patents
  ※2 農林水産省の職員には期間中に複数回の測定を前提として、その結果の推移を個人ごとに記録するため、ID等の個人情報の入力が可能なベジメータを使用しました。
  
〇来庁者向けにはベジチェック（カゴメ 株式会社）^※3を使用しました^※4。
  ※3 「野菜摂取量改善システム、野菜摂取食データベース、及び野菜摂取量改善プログラム」はカゴメ株式会社が保有する日本特許です。特許第6846084号ほか。
  ※4 来庁者向けの測定には個人情報の入力が不要なベジチェックを使用しました。
 

4.参考

令和4年度の取組結果は、こちら(PDF : 1,952KB)でご確認いただけます。

資料・パンフレット

消費者向け

	野菜のページ 野菜の需給動向や指定野菜の価格動向、国が行っている支援対策事業等、野菜に関する様々な情報をまとめたページです。		野菜ブック（外部リンク） 野菜の特性等について理解を深めるとともに、食や農に関する知識を得て、健康的な食生活が実践できるような参考書としてご活用ください。
（発行：農林水産省）		（リンク先：独立行政法人 農畜産業振興機構HP）
	ベジ探（外部リンク） 野菜の価格動向や輸出入動向、生産出荷情報、産地・作柄情報など野菜に関するあらゆる情報をまとめたサイトです。
（リンク先：独立行政法人 農畜産業振興機構HP）

お子様向け

野菜が育つ家庭や栽培方法、野菜のはたらき等を わかりやすくまとめた学習サイトです。 （リンク先：独立行政法人 農畜産業振興機構HP）	野菜づくりの基本や各品目の特性とあわせて 品目毎の料理をまとめたサイトです。 （リンク先：独立行政法人 農畜産業振興機構HP）